【週刊大衆】反日同盟中国・韓国が沈んで日本が「アジアNo.1」返り咲き！[1/12]

ねこ名無し ★＠＼(^o^)／

[週刊大衆01月19日号]

中韓両国の凋落が加速中!!あらゆる分野に及ぶ窮乏は、“自業自得”。終戦７０周年の今年、日本が再び輝く――。

混迷の２０１４年が過ぎ、新たな年を迎えた。
「昨年暮れの衆院選での与党勝利を受けて、"永田町動乱"も一段落。与党が衆院３分の２議席を超える３１７議席を得たため、今後４年間は安定した政権運営が可能となりました」（全国紙政治部デスク）

これによって安倍政権は、日本丸を前進させるため、"内憂外患"に、腰を据えて取り組む態勢が整った。内政面では、金持ち優遇との批判が強いアベノミクスを広く国民が恩恵を享受できるかが第一。

加えて、高齢化社会への対応、農協改革、集団的自衛権をめぐる法整備等々、重要課題が目白押しだ。
一方の外交面で最大の障壁となるのが、世界に冠たる"反日大国"――中国と韓国の存在である。
「こじれにこじれた中韓両国との関係改善は、政権の重要なテーマ。しかし、今年は終戦７０周年ということもあり、両国による反日プロパガンダは攻勢を強めるはず」（自民党中堅議員）

国内に地歩を固めた安倍政権だが、"天気晴朗なれど波高し"は世の常。
「夏には中韓合作で安重根(アンジュングン)（伊藤博文を暗殺し、両国では抗日の象徴とされる）を描いた大作が公開される予定です。
『紅いコーリャン』でベルリン映画祭金熊賞を取った中国のチャン・イーモウが製作総指揮、『天国の階段』で知られる韓流スターのクォン・サンウが安を演じる豪華キャスト。ほかにも反日映画やドラマが目白押しです」（夕刊紙記者）

その効果は絶大。
「昨年公開された『鳴梁(ミョンリャン)』（豊臣秀吉の朝鮮出兵を扱った映画）では、１７５０万人を動員する空前の大ヒットを記録しましたからね」（在ソウル・通信社記者）
韓国が官民一体となって世界中に慰安婦像の建立を目指し、日本海を「東海（トンヘ）」表記に改める活動に躍起なのは周知の事実。中国も全国に「反日記念館」をブチ建てて、観光誘致している。
「このように中韓両国が"反日カード"を切ってくるのは、自国民の不満を逸らすという目的が大きい。
今年、さらに反日攻勢を強めると予想されるのは、戦後７０年という背景もあるが、両国が"苦しい状況"にあることが最大要因だろう」（前出・自民党中堅議員）

すると、日本は今年ますます中韓両国に苦しめられるのか？――というと、さにあらず。それどころか、日本が中韓両国を圧倒し、再び名実ともに「アジアNo.1１」に返り咲く年になるというのが、多くの識者の見立てなのだ。
その理由は端的に言うと、「中韓両国の自滅」が近いからだという。中国事情に精通した評論家の宮崎正弘氏が言う。
「中国の経済は問題だらけ。自滅寸前ですよ。昨年末、中国政府は成長率目標を７.５％から７％に引き下げると発表しましたが、現実はこんなもんじゃない。実質ＧＤＰ（国内総生産）はマイナスでしょうね。
中国の統計局が出す数値はデタラメの極致。中国政府関係者ですら、誰も信じていませんからね（笑）」

不動産バブルが崩壊し、主な出資元だった地方政府発行の債券は回収不能に。同様に、デタラメ融資を続けていたシャドーバンキング（影の銀行）にも焦げ付きが続出している。

首都・北京では、不動産売り上げが前年比８０％減！　誰も住まないマンションや借り手のないオフィスビルが全土に林立しているというから、穏やかではない。
「潜在的には破綻している経済を隠すために、昨年９、１０月だけで、人民銀行（中国の中央銀行）は約１４.５兆円もの大金を市場にバラ撒きました。ここまでやってしまった。もはや、破綻をごまかす手は残っていません」（宮崎氏）

そんな流れに追い討ちをかけているのが、激しさを増す社会秩序の悪化だ。
先の香港自由化騒動を筆頭に、チベット、ウイグル族による反政府運動やテロ。さらには、年間３０万件以上も発生する農民暴動。
「なかでも、先だって起きた教職員による賃上げ要求集会や、退役軍人によるデモは、中国の労働争議の新たな動きとして注目されています」（前同）

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