【韓国経済新聞】韓国、米国、ロシア、日本…海底２万里「水中ドローン」戦争[10/24]

ねこ名無し ★

米国軍需会社のボーイングとロッキードマーティンは航空機製造でもよく知られる。ボーイングは大型旅客機であるジャンボジェット機を航空会社に供給しており、ロッキードマーティンは韓国が次期機種に選定したＦ－３５戦闘機の製造会社だ。両社は活動の舞台を海中に広げている。

空を飛ぶ無人航空機のように海中を航行する無人潜水艦の水中ドローンを通じてだ。両社は今月初めに米国政府と４３２０万ドル規模の大型水中ドローン開発契約を結んだ。「オルカ」と呼ばれるこの水中ドローンは短期間で遠距離を運航することが目標だ。

◇進化する水中ドローン

水中ドローンは人が入りにくい深海に入って資源を採取したり水中ケーブル作業などを代わりにするために使われた。船に乗った操縦者が画面を見ながら有線や無線でつながった無人潜水ロボット（ＲＯＶ）を操縦する方式だ。コンピュータとセンサーが発展して自分で動く自動水中ロボット（ＡＵＶ）も登場した。

韓国も２００６年に韓国海洋研究院が人が直接操縦する「ヘミレ」を開発したのに続きＡＵＶを開発している。米国は水中ドローン研究が最も活発な国だ。１９８０年代からＲＯＶを深海探査に活用し始めた。１９９４年には米海軍が世界で初めて軍事的目的で水中ドローンを活用するという計画を出した。

米国の科学専門誌ポピュラーメカニクスはボーイングとロッキードマーティンが開発する超大型水中ドローン（ＸＬＵＵＶ）が３２００キロメートルを航海できミサイル発射など軍事用目的で活用されると予想した。

ロシアも水中ドローン開発に拍車をかけている。ロシアは２０１５年に「カニョン」と名付けた魚雷形の水中ドローン開発に入った。この水中ドローンは都市ひとつを吹き飛ばすことができ「シティバスター」というニックネームがついた１０メガトン級核弾頭を装着したミサイルを載せて１万キロメートルを航行する。

海洋強国である日本は１９９５年に地球で最も深いマリアナ海溝（水深１０キロメートル）にＲＯＶである「かいこう」を送り、地球のすべての海底面で作動する水中ドローン技術を確保した。ここに人工知能（ＡＩ）に使われる神経網と自動運航技術まで結合してさらに先端化している。

◇水中ドローン増え世界各地で紛争

海を航行する水中ドローンが増えさらに深い深海と広範囲な海域に対する人間の視野も広がっている。スイスの非営利機関オクトパス財団は小型水中ドローンを利用して地中海に沈んだ約７４万隻の難破船の位置を探している。

フランスの海岸からアドリア海まで広範囲な海域で発見された新たな遺物を通じこれまで知られていなかった歴史を発掘するという目標だ。漁場保護にも水中ドローンが本格的に投入された。メキシコ湾で漁場保護活動を行う団体は「オープンＲＯＶ」というプロジェクトで水中ドローンが撮影した映像を通じて漁場を監視している。

一方、世界各地の海は銃声のない戦場になっている。水中ドローンは原子力潜水艦から出る磁場変化とプロペラ音を捕捉でき、潜水艦の位置を把握するのに使われる。昨年１２月に米海軍がフィリピンのスービック湾から北西側に９２キロメートル離れた南シナ海で運用した研究用水中ドローンを中国海軍が無断で持ち去る前例のない事件が起きた。

中国はこの水中ドローンを５日ぶりに返還したが米国側は引き続きこの地域で探査活動を行うと明らかにした。

米国は９月に初の水中ドローン部隊である「ＵＵＶＲＯＮ１」を創設した。中国もやはり７月から南シナ海に海洋調査用水中ドローン「海翼」１２台を同時に投じるなど対抗した。新華社通信は中国政府のこうした水中ドローン大量投入は過去最大規模だと伝えた。

※本記事の原文著作権は「韓国経済新聞社」にあり、中央日報日本語版で翻訳しサービスします。

http://japanese.joins.com/article/667/234667.html