【朝鮮日報】平昌五輪、花咲かせる最後のチャンスはなぜ消えたのか[10/29]

ねこ名無し ★

平昌冬季五輪が目前に迫っている中、大会組織委員会は最後であろう逆転のチャンスカードを用意していた。これまで水面下で進めてきた五輪「ビッグエア」（Big Air）種目のソウル開催だ。

ビッグエアとは、高さ50メートルの人工斜面を滑り降りてジャンプし、上下左右に回転するスノーボードの種目だ。平昌五輪のムードがあまりにも沈んでいるため、ソウルで1種目開催し、関心を全国に広めようというアイデアだった。

コスト削減のためかつて取りざたされた五輪分散開催論とは性格が少し違うが、遅まきながらでもこのような措置を検討しなければならないほど五輪ムードは冷え込んでいた。

検討が開始されたのは今年3月ごろだった。開催の有力候補地にはソウル・蚕室総合運動場が選ばれた。1988年のソウル五輪開催会場で30年ぶりに冬季五輪の種目を行うという象徴的な意味があった。

今回の平昌が五輪初実施となる種目のビッグエアは、国際オリンピック委員会（IOC）が当初から都会での開催を目指して作ったスポーツだった。必要な施設の規模も小さく、総合運動場のような閉鎖空間で開催するのに適しているためだ。

組織委員会はビッグエアのソウル開催を目指す協議をIOCとも進めてきた。五輪を盛り上げるのが至上目標のIOCは、韓国の首都で1種目開催するというアイデアを歓迎したという。

大金がかかるというわけでもなかった。臨時構造物の五輪ビッグエア施設を建てるのにかかる費用は5億－10億ウォン（約5000万－1億円）程度だ。平昌五輪をPRするために今年8月19日、ソウル市が光化門に建てたウォータースライダーの設置費用だけで10億ウォンだった。

「冬季五輪のPRになぜ夏の水遊び施設を？」と冷笑されたが、その施設設置費さえあればビッグエア施設をソウル市内に建てられた。大勢の観客を収容できる蚕室運動場でビッグエア種目を行えば、チケット販売の追加収入だけでも50億ウォン（約5億円）に達すると組織委員会では推算していた。

この計画は、秋夕（チュソク＝中秋節、今年は10月4日）連休を前後して事実上、完全に立ち消えになった。海外分まで含めて既に売れたチケットを取り消して払い戻す問題や、ビッグエアと他種目の両方に出場をする選手たちの移動・宿泊施設問題などが解決できなかったからだ。

五輪の3大柱とでも言うべき組織委員会・江原道・文化体育観光部（省に相当）が早くから関心を持って準備を進めていれば、いくらでもソウルで同種目を開催し、その熱気を全国各地に広めることもできたはずだ。少なくとも現在のように沈みきったムードではなかっただろう。

朴槿恵（パク・クネ）大統領（当時）の弾劾問題のさなか、司令塔であるべき文化体育観光部の機能はマヒ状態に陥り、江原道はやる気が感じられず、新政権発足以降は主導的に事を進める推進力がないまま、五輪開催の熱気に火をつける「ソウル分散開催」は立ち消えとなってしまった。

一部では、来年6月の地方選挙との関連性をとりざたする声もある。「3選を狙う江原道の崔文洵（チェ・ムンスン）知事が五輪種目の1つを他地域に譲るような冒険をするだろうか」というものだ。「なぜ私たちのものを他人にやるのか」と地域住民が反発したら、票離れが食い止められない。

五輪を国家的な祭典にするための方策さえ、選挙と政治論理に遮られて検討すらまともにできない。いや、誰のせいにもできない。これが政治万能の韓国の現実だ。

今後は、現在の状態で五輪を成功させる方法を研究するしかない。五輪チケットの販売目標は108万枚だが、これまで売れたのは30％だけで、職員たちはが「108つの煩悩」にさいなまれているそうだ。

2022年の次期冬季五輪開催地でありながら、終末高高度防衛ミサイル（THAAD）問題以降、平昌に冷ややかな態度を見せてきた中国との関係を改善し、中国人観光客を多数呼び寄せなければならない。北朝鮮参加問題の解決も早ければ早いほどいい。

平昌五輪はソウル五輪から30年、2002年のサッカー・ワールドカップから16年ぶりに開催される大型スポーツイベントだ。聖火点火まであと109日と迫っている。

スポーツ部＝キム・ドンソク部長

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