「韓国はなぜ滅びていくのか」…少子化危機に注目した海外人気ユーチューブチャンネル［10/6］ [首都圏の虎★]

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少子化の危機を迎える国として韓国に注目した海外のユーチューブ映像が話題になっている。

登録者数２１２０万人を保有するユーチューブチャンネル「Ｋｕｒｚｇｅｓａｇｔ」には４日、「韓国はなぜ滅びていくか」（Ｗｈｙ　Ｋｏｒｅａ　ｉｓ　Ｄｙｉｎｇ　Ｏｕｔ）と題した映像が掲示された。

このユーチューブのサムネイルには溶け落ちる太極旗（韓国の国旗）のイメージが入っていて、この映像の照会数は２日目の６日午後１時基準で２６５万回にのぼる。コメントも１万８０００件を超えている。

普段から科学、医学、未来などをテーマにモーショングラフィックスを制作して掲載しているＫｕｒｚｇｅｓａｇｔは、韓国の昨年の合計特殊出生率が０．７８人という事実を伝えた。そして「世界で最も低い数値」と説明した。

Ｋｕｒｚｇｅｓａｇｔは「出生率が急速に低下していて、現在の若者の人口が１００人とすれば２１００年には６人に減るということ」とし「何も変わらなければ１００年以内に韓国の青年は９４％減る。高齢者の国になる」と指摘した。また「２１００年の韓国の人口は２４００万人と予想される。これは１９５０年代並み」とも伝えた。

Ｋｕｒｚｇｅｓａｇｔは何よりも韓国の高齢化が問題だと指摘した。具体的に「１９５０年の韓国の平均年齢が１８歳（満１９歳）だったなら、２０２３年には４５歳、２１００年には５９歳となる」とし、労働力を供給する生産年齢人口（１５－６４歳）が減って高齢化すれば社会が負担する医療費と貧困が爆発的に増える点、革新が難しくなる点などに言及しながら、中国がまさにそのような問題を抱えていると伝えた。

またＫｕｒｚｇｅｓａｇｔは「高齢化社会では選出政府が高齢者人口の利益を代表する。これは短期的に思考する社会、革新よりも既存のものを維持することを好む社会につながる」とし「気候変動などの未来の問題を解決するには莫大な投資と新鮮なアイデアが必要だが、それが難しくなる」と懸念を表した。

そして解決策としてジェンダー平等と保育費支援など父母に対する財政的インセンティブ、安定した住居価格などを提示した。

この映像を見た世界のインターネットユーザーは各国の事例に言及しながら共感と懸念を伝えた。自らをギリシャ人というネットユーザーは「ギリシャでも政治家が退職者のための福祉を提供しながら当選してきたが、負担を感じた若い世代が離れ、扶養する人口が減った」とコメントした。英国のネットユーザーも「英国も崖っぷちだ。教師と保育施設は不足し、安い住宅は劣悪だ。いつか子どもがほしいが実際に産めるかは疑問」と共感を表し、ノルウェーのネットユーザーは「さまざまな職業を経験してきたがアパートに住む機会は依然として得られない。デートもできないのに子どもをどうやって産むのか」と主張した。

７月に放送されたＥＢＳ（韓国教育放送公社）ドキュメンタリー「人口大企画超低出生」でも、韓国の少子化の深刻性が扱われた。米国の人種・性別・階級分野専門家、ジョアン・ウィリアムス・カリフォルニア州立大名誉教授は韓国の出生率を聞くと「大韓民国が完全に終わってしまう。これほど低い数値の出産率は聞いたこともない」と話し、この放送画面がオンラインで広まって話題になった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/da18562de63188fd58652c47c669fd97302d3328