オリンピック招致は社会心理の悪例

PO-muda

社会心理学において、集団心理が間違った方向に向かう傾向があります。
個人の為政者、個々の指導者が社会雰囲気に飲み込まれた行動をします。
東京オリンピックの招致活動が現実の問題です。
関係者のほとんどが反対も口に出せない雰囲気と状況です。

東日本大震災の復興途上、４０年計画の福島原発の廃炉作業、
首都直下型の巨大地震の可能性の増大、富士山噴火の危険性、
等など、社会的にも自然的にも近未来の８年後に
東京でオリンピックを開催する環境ではないです。

無駄な招致運動に巨額の費用を掛けて何の効果があるでしょう。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）も無能ではないです。
自然災害のリスクの大きい東京のオリンピック開催は避けると予想されます。

社会心理学の学問の成果を此処で高らかに主張して、
オリンピック招致関係者への警告をするべきです。
関係者の目を覚まさせる社会心理学者の奮起を期待します。