「韓国はますます発展し、日本は次第に滅びる」という韓国人の考えは、錯覚による誇大妄想 [5/7] [昆虫図鑑★]

昆虫図鑑 ★

アメリカの経済雑誌「フォーブス」は毎年、グローバル企業の番付を発表する。2010年のトップ100と2020年のトップ100を比較してみると、国家ごとに大きな変化があることが分かる。2010年の主要国のトップ100内企業数ランキングは以下のとおりだ。

　1位:アメリカ（28社）
　2位:イギリス（9社）
　3位:フランス（8社）
　4位:ドイツ、中国（7社）
　6位:日本（3社）
　※韓国は1社。

　10年後の2020年は以下のとおりである。

　1位:アメリカ（37社/10年前対比9社増）
　2位:中国（18社/11社増）
　3位:日本（8社/5社増）
　4位:ドイツ（5社/2社減）
　5位:フランス（4社/4社減）
　※韓国は1社（増減なし）。

　10年間、日本が5社増加（3社→8社）と一番高い増加率（167%）を見せた。中国は11社増加（7社→18社）で、アメリカは9社増加（28社→37社）だった。ドイツとフランスは減少し、イギリスはトップ100から全てが脱落。

　韓国の場合、サムスン電子が唯一だ。10年間、日本と中国は数社がトップ100に新たにランキングされたのに対し、韓国は足踏み状態が続いている。

　(略)

　米経済紙「フォーチューン」が選ぶフォーチューン・グローバル500の最近4年間（2017～2021年）の変化だけを見ても、韓国が足踏み状態や不振に陥っていることが分かる。2021年の主要国の順位は、アメリカが122社で2017年に比べて10社減少した。中国は135社で26社増加し、日本は53社で2社増加した。韓国の場合、15社で2017年と比べて変化がなかった。

　韓国は、実績の側面においても不振さを見せた。フォーチューン・グローバル500に選ばれた韓国企業の合計売上額は4年間（2017～2021年）で年平均1.9%の成長にとどまった。中国企業は年平均10.3%、アメリカ企業は3.3%、日本企業は2.1%成長しているのに比べて不振だ。

　合計純利益の4年間（2017～2021年）の年平均成長率を見ても、韓国はみすぼらしい水準だ。フォーチューン・グローバル500に選ばれた中国企業は年平均10.9%、日本企業は5.4%の純利益成長率を見せた。一方、アメリカ企業は年平均マイナス0.7%、韓国企業はさらに低いマイナス0.9%という不振な成長率を見せたのだ。

　アメリカの企業実績調査会社「S＆P Capital IQ」が2020年の時価総額基準で発表した主要国のトップ100に入ったICT（情報通信技術）企業数の順位は以下のとおりだ。

　1位:アメリカ（57社）
　2位:中国（12社）
　3位:日本、EU（11社）
　※韓国は1社で11位。

　韓国は暇さえあれば「IT強国」だと自任しているが、実情を見てみるとこのような地位なのだ。

　情報分析企業である「Clarivate」が発表した2022年のグローバル革新企業トップ100は、特許登録件数、影響力、特許登録率、グローバル市場性という4つの指標をもとに選ばれた。一言で言えば「企業の革新性」を評価したのだ。主要国のトップ100に入った企業数の順位は以下のとおりである。

　1位:日本（35社）
　2位:アメリカ（18社）
　3位:ドイツ、台湾（9社）
　5位:フランス（8社）
　※中国、韓国はともに5社。

　企業の革新性の側面において日本が圧倒的な世界1位となった。アメリカは日本の半分。中国と韓国は、台湾よりもはるかに低い水準だった。

　同時に、韓国の場合、創業を通じて富を蓄積した自力成功型企業家の割合が低いと現れた。10億ドル以上の資産家（2020年現在）のうち、自力成功型起業家が占める割合が、韓国は57%（28人中18人）で、これは日本（81%）、アメリカ（70%）、中国（98%）、イギリス（87%）といった主要国に比べてはるかに低い水準であり、その上、グローバル平均（69%）と比べても相当に低いものだ。

　結論的に、以上のような客観的データによると、日本は革新性をもとに量的な側面と実績の面において継続的に発展している状態であると見ることができる。一方、韓国は量的な側面と実績の面において足踏み状態に陥っているということを確認できる。これにより、「韓国はますます発展し、日本は次第に滅びる」という今日の多くの韓国人の考えは、錯覚による誇大妄想に過ぎないものであり、事実は正反対で、日本が再飛躍しており、韓国は次第に活力を失っていっていることを確認させられる。

※この記事は韓国の保守論客ファンドビルダー氏の寄稿文を日本語に翻訳したものです。翻訳の正確さに対する責任は当社にあります。

https://www.wowkorea.jp/news/japankorea/2022/0507/10346664.html