MMT（モダンマネタリーセオリー）

1 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2019/04/10(水) 21:25:34.72 ID:uM9MKVP2.net

経済素人にもよく分かる理論なんだけど
旧経済学者からは批判が多いので

どっちがどうか素人にも分かる議論を

268 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2019/05/05(日) 22:39:18.94 ID:kZfXyp+z.net

>>266
そのMMTでない場合って何？

269 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2019/05/05(日) 22:46:37.66 ID:aHVyZXC6.net

Modern Money Theory: A Primer on Macroeconomics for Sovereign Monetary Systems (英語) 2012/8/7
L. Randall Wray (著)
https://www.amazon.co.jp/Modern-Money-Theory-Macroeconomics-Sovereign/dp/0230368891
（新版 kindle 2015
https://www.amazon.co.jp/Modern-Money-Theory-Macroeconomics-Sovereign-ebook/dp/B0161IX5RO/）

5つ星のうち4.0アメリカの国家貨幣論(job guarantee progran)の入門書
…
貨幣とはバビロニアの昔から、国家貨幣でしかあり得ず、
そしてその論理的・歴史的出発点は計算貨幣であり、
交換の媒体としては信用貨幣であった、
というのが、前書から連なる基本命題である。

政府部門と中央銀行を連結すれば、
中央銀行が資産として保有している国債および
中央銀行の負債である政府預金が消去される。
民間銀行が国債を保有する、ということは
政府=中央銀行が民間銀行に「定期預金」を提供しているのと同じであり、
買いオペとは、それを「当座預金」に振り替える作業にすぎない。
(このことは、リーマンショック後に
中央銀行が、超過準備に金利を付けるようになったことで
より一層はっきりした。)
実際、徴税に際してベースマネーが減少するときには
常にそれに先行して中央銀行によって
財務省短期証券の買いオペが行われ
インターバンクレートの安定が図られていた―これは
図らずも、政府=中央銀行部門が一体となって
ベースマネー供給量を調整していることの証明にすぎない。

政府による民間からの所得の徴収は
基本的には、政府が支出を実行する時点で行われているのであって
徴税には政府が経済的資源を確保するというような意味はない。
徴税の意味は、政府=中央銀行の負債として発行された
ベースマネーを、金融機関から回収する
(そして、そのためには民間非金融部門が
下位貨幣である銀行を通じて納税を行う)ことであり、
これがあることによって、ベースマネーは
貨幣=IOUヒエラルキーの頂点に位置すべき私的負債ということになる。
人間は、生まれながらにして共同体に対し
負債を負ってしまっているのであり、
この「負債を負っている」という事実が、
政府の徴税権すなわち、政府=中央銀行の
負債として発行されたベースマネーを回収する権利の根拠となっている。
フロイトのトーテム理論を思い出させるような
この負債が、政府にとっては、資産として表れてくる…

基本的には、ミンスキーの貨幣ヒエラルキー概念および
job guarantee program、
Geoffrey Ingham の計算貨幣理論、
ホリゼンタリスト(バジル・ムーア)の貨幣供給論、
ウイン・ゴドリーのストック=フローアプローチ
サーキットセオリーの貨幣循環アプローチが
核となっており(やや牽強付会という気もするが)、
…
また、マクロ経済学の基礎理論がわかっていなければ
そもそも意味が通じないほか、

英文簿記がわかっていないと
まったくちんぷんかんぷんになる可能性が高い。
…

270 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2019/05/05(日) 22:47:58.61 ID:aHVyZXC6.net

https://ameblo.jp/datoushinzoabe/entry-12231752853.html
拙ブログで何度か取り上げてきたランドール・レイ（Randall Wray）によるＭＭＴ（modern monetary theory）
ですが、評論家の中野剛志が新著『富国と強兵 地政経済学序説』の中で彼の租税貨幣論を引用されていたこともあり、
改めて記しておきたいと思います。
…
拙ブログでは、最近では『レイ「MMT入門」』という翻訳ブログを紹介させていただきました。
http://empyrea.blog.shinobi.jp/mmp_20160525

https://ameblo.jp/datoushinzoabe/entry-12212372852.html
今回は、過日取り上げたランドール・レイの『MMT入門』翻訳ブログ18節から、自国通貨を発行するすべて
の国に適用できない、あるいは適用される一般原則の概要をご紹介します。

（以下、原文のまま抜粋）
＜自国通貨発行国には適用できない命題＞
　一般的に信じられているが、実際には誤っているものから始めよう。次の命題は、自国通貨を発行している政府には適用できない。

１、政府は（家計や企業と同じように）予算制約の下にあり、徴税や借入によって資金を調達する必要がある。

２、財政赤字は悪であり、特殊な場合を除いて経済に負担をかける。

３、政府赤字は金利を上昇させ、民間部門を締め出し、必然的にインフレーションを起こす。

４、政府赤字は将来世代に負債を残す。この負担を軽くするためには、今の政府は支出を削減し、増税しなければならない。

５、政府赤字は、投資に使われるはずであった貯蓄を奪ってしまう。

６、投資や政府赤字のための資金調達には、貯蓄を必要とする。

７、今現在の政府赤字が高ければ高いほど、将来の税率は高くなる。赤字から発生する負債の元利を返済しなければならないためである。

271 ：名無しさん＠お腹いっぱい。：2019/05/05(日) 22:50:57.69 ID:aHVyZXC6.net

MMT入門 レイ 翻訳
リンク切れにつき下記アーカイブを
http://archive.is/xdhm3
#経論 #経論MMT 👀
Rock54: Caution(BBR-MD5:1322b9cf791dd10729e510ca36a73322)